値上がりした高配当株の売り時 - FIREへの道 ~load to Fire~

おはようございます！こんにちわ！こんばんわ！ムッシュです！　今回は「値上がりした高配当株の売り時」というテーマを語っていきます！

高配当株は「長期保有が基本」とよく言われますが、保有している銘柄が想像以上に値上がりしてしまうと、「このまま持ち続けるべきか、それとも利益を確定すべきか」と悩むタイミングが出てきますよね。今日は、私が「売り時」を判断するときに使っている、シンプルな考え方を紹介します。

そもそも高配当株の「売り時」って難しい
「残り寿命×配当金×1.25」という考え方
なぜ「1.25」をかけるのか
具体例で計算してみよう
この考え方の注意点
もっと簡単にするなら
まとめ

そもそも高配当株の「売り時」って難しい

高配当株は、本来「配当金をもらい続けるために長く持つ」ことを目的に買う銘柄です。そのため、値上がり益を狙う成長株とは違い、明確な「ここで売る」という基準を持たずに保有し続けている人も多いと思います。

ですが、含み益が大きく膨らんでくると、「この値上がり益を確定させた方が得なのでは？」という考えが頭をよぎるのも自然なことです。そこで私が使っているのが、「残り寿命×配当金×1.25」という、シンプルな計算式です。

「残り寿命×配当金×1.25」という考え方

考え方の基本はこうです。

その銘柄をこの先何年持ち続けるつもりか（残り寿命）× 1年間にもらえる配当金 × 1.25

この計算で出てきた金額と、今の含み益（値上がり益）を比べて、含み益の方が大きければ、それは「売り時」のサインだと捉える、という考え方です。

なぜこんな比較をするのか。それは、「このまま持ち続けて将来受け取れるはずの配当金の合計額」と、「今売ることで一括で手に入る値上がり益」を、天秤にかけているからです。

たとえば、ある銘柄をあと30年持ち続けるつもりで、年間の配当金が1万円だとします。この場合、単純計算では「30年×1万円＝30万円」が、この先受け取れる配当金の総額ということになります。もしこの銘柄の含み益（値上がり益）が、すでに30万円を超えているとしたら——極端に言えば、「この先30年間、コツコツ配当をもらい続けてやっと得られる金額を、今この瞬間に一括で受け取れる」状態になっている、ということです。それなら、一旦利益を確定させて、その資金を別の投資先に振り向けた方が、効率的な場合もあるのでは、という発想です。

なぜ「1.25」をかけるのか

ここで「1.25」という係数が出てきますが、これは「増配（会社が配当金を増やすこと）」を考慮するための補正です。

多くの優良企業は、業績の成長に応じて、少しずつ配当金を増やしていく傾向があります。仮に年率1%程度のペースで配当が増え続けると仮定すると、単純に「今の配当金×残りの年数」で計算してしまうと、将来受け取れる配当金の総額を少なめに見積もりすぎてしまいます。そこで、将来の増配分も織り込んだ、ある程度余裕を持たせた数字として「1.25倍」という係数を掛けている、というわけです。

つまりこの計算式は、「今の配当金がこの先ずっと変わらない」という保守的な前提ではなく、「多少の増配も織り込んだうえで、それでもなお今の含み益の方が大きいかどうか」を判断するための、ちょっとした余裕を持たせた目安なんですね。

しかしこの1.25というのは40代の私が80代になる40年というのがベースになってます。そして増配も年1％ずつ複利的に上がっていくの計算すると40年で約1.5倍になりますので今の配当金から平均するとザックリ今の金額の1.25倍を40年もらい続けた金額と同じくらいになるというイメージです。

なので20代の人は係数はもっと大きくなるし、60代の人はもっと小さくなるということですね

具体例で計算してみよう

もう少し具体的にイメージしてみましょう。

投資先：ある高配当株
残り寿命（保有継続を想定する年数）：40年
年間の配当金：1万円
計算：40年 × 1万円 × 1.25 ＝ 50万円

この場合、「50万円」が一つの基準値になります。もし今、この銘柄の含み益がすでに50万円を超えているなら、「この先40年間配当をもらい続けてやっと到達する金額を、今の値上がり益で先取りできている」状態ということになり、売却を検討する一つのサインになる、という考え方です。

この考え方の注意点

便利な目安ではありますが、いくつか注意点もお伝えしておきます。

前述しましたが「残り寿命（何年保有し続けるか）」の見積もり自体が、人によって大きく変わる主観的な数字だという点です。何年先まで投資を続けるつもりなのかによって、基準となる金額は大きく変動します。1.25という係数もそれに応じて変わってきます

また、この計算はあくまで「配当金の総額」と「値上がり益」という金額だけを比較するシンプルなモデルであり、税金（配当にも売却益にも約20.315%の税金がかかります）、再投資先の有無、今後のその企業の成長性や減配リスクといった要素までは考慮していません。あくまで「売却を検討する一つのきっかけ」として使うものであり、「この式に当てはまったら機械的に売るべき」というものではない、ということは忘れないようにしていただきたいですね。