S&P500の『平均年利10%』を信じるな? 期待しすぎた投資家が陥る「平均の罠」と真実の数字

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おはようございます!ムッシュです!

今日はS&P500の『平均年利10%』を信じるな? 期待しすぎた投資家が陥る「平均の罠」と真実の数字というテーマを語っていきます!

投資をしている人ならほぼ全員が知っている、少なくとも聞いたことは必ずあるであろう株価指数S&P500。「とりあえず買っておくか」で購入している人も多いと思います。

そして少なくない数の人が「新NISAでS&P500を買えば、毎年10%ずつ資産が増える」 そんな風に思っていませんか? もしそうなら、少しだけ深呼吸してこの記事を読んでください。

結論から言うと、「平均10%」という数字は嘘ではありませんが、あなたの口座が「毎年10%」増えることはほぼありません。特に「毎年」というのは絶対にありません

今回は、多くの人が誤解している「平均年利」の裏側と、投資家が直面する「本当の数字」をわかりやすく解説します。

1. 「平均10%」は、「いつも10%」ではない

S&P500の過去数十年のデータを取れば、確かに年平均リターンは10%程度(配当込み)に収束します。ですがだからといって毎年年利10%かと言われればそうではありません。

極端な話ですが2人しかいないクラスでテストをして1人が100点、1人が0点を取ればクラスの平均は50点です。しかし50点をとった生徒はいません。似たような事がS&P500の年利にも起こっています

  • +30%を超える爆上がりの年もあれば、
  • -30%を超える絶望的な暴落の年もあります。

「平均10%」とは、ジェットコースターに乗って激しく上下した結果、スタートとゴールを結んだら平均10%だったというだけの話です。「毎年着実に10%ずつ増える階段」をイメージしていると、最初の暴落で「こんなはずでは」と心がポッキリ折れてしまいます。

S&P500 年次騰落率一覧(2000年〜2025年)

参考までに2000~2025年のS&P500の年利とその時世界的に何があったかをまとめました

そして平均10%なので+9~11%の時を赤字にしてみました

年間リターン(%)主なトピック
2025+17.88%生成AIブームの継続、米景気の底堅さ
2024+25.02%インフレ鈍化期待、ハイテク株の牽引
2023+26.29%利上げ停止期待、ビッグテックの復活
2022-18.11%歴史的なインフレと急激な利上げ
2021+28.71%コロナ後の経済再開、大規模な金融緩和
2020+18.40%コロナショックと、その後の超速回復
2019+31.49%米中貿易摩擦の緩和、FRBの利下げ転換
2018-4.38%米中貿易摩擦の激化、金利上昇への警戒
2017+21.83%トランプ政権の法人減税期待
2016+11.96%トランプ氏の大統領選勝利(トランプ・ラリー)
2015+1.38%チャイナ・ショック、利上げへの警戒
2014+13.69%米国経済の堅調な回復
2013+32.39%金融緩和の継続、株価の本格回復
2012+16.00%欧州債務危機の落ち着き
2011+2.11%米国債の格下げ、欧州債務危機
2010+15.06%リーマン後の回復、量的緩和(QE2)
2009+26.46%リーマンショック後の底打ち・反転
2008-37.00%リーマンショック(世界金融危機)
2007+5.49%サブプライムローン問題の表面化
2006+15.79%住宅バブルのピーク
2005+4.91%原油価格の高騰、緩やかな利上げ
2004+10.88%ITバブル崩壊からの本格回復
2003+28.68%イラク戦争後の不透明感払拭
2002-22.10%ITバブル崩壊の余波、エンロン事件
2001-11.89%9.11同時多発テロ、ITバブル崩壊継続
2000-9.10%ITバブル崩壊

年利10%と思われるのは2004年だけです

しかしこの間S&P500の価格は4倍になっています

2. 私たちが直面する「円建て」の残酷な真実

日本の投資家にとって、もう一つの「平均」を狂わせる要素があります。それが為替(ドル円)です。

  • 米国株が+10%: でも円高が10%進んだら、日本円での評価額はプラマイゼロです。
  • 米国株が±0%: でも円安が10%進んだら、日本円では10%の利益になります。

2024年〜2026年にかけて私たちは歴史的な円安を経験しましたが、もし今後「円高」に振れれば、S&P500が現地でどれだけ頑張っても、私たちの資産画面は「マイナス」になることさえあるのです。

3. 「10%」から引かなければならない「コスト」たち

宣伝文句の「10%」は、あくまで市場の数字です。実際にはここから少しずつ削られます。

  • 信託報酬(手数料): 業界最安水準なら年0.1%以下ですが、それでもゼロではありません。
  • 税金: 新NISAなら非課税ですが、特定口座であれば利益の約20%が持っていかれます。10%の利益も、実質8%になってしまいます。

4. それでもS&P500が「最強」と言われる理由

「なんだ、10%って怪しいな」と思ったかもしれません。でも、「平均だとしても年利10%相当が残る資産」は、世界中を探してもそう多くありません。

大事なのは、「毎年10%増える」という妄想を捨て、「マイナス30%の年を15年間のうちに3回くらい経験するだろうけど、最終的にプラスになっていればいいや」という、図太い精神(ガチホ力)を持つことです。


まとめ:平均は「結果論」。プロセスは「修羅場」

S&P500の平均年利10%は、嘘ではありません。しかし、それは「暴落時に売らずに耐え続けた人だけが最後に受け取れるボーナス」です。

投資信託の評価額がマイナスになったとき、「話が違うじゃないか!」と怒るのではなく、「ああ、これが平均10%に至るための『嵐の時間』か」と笑えるようになれば、あなたはもう立派な投資家です。

今日も明日もFIRE達成に向けて頑張っていきましょう!

最後までお読みいただきありがとうございます!!

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