「保険はいらない」の罠。民間保険への加入が“必須”な人の3つの特徴

おはようございます！ムッシュです！

今回は「保険はいらない」の罠。民間保険への加入が“必須”な人の3つの特徴というテーマを語っていきます！

最近のマネーリテラシーの向上とともに、「日本の公的保険（高額療養費制度など）は最強だから、民間保険は無駄」という考え方が定着してきました。確かに正論ですが、「すべての人」に当てはまるわけではありません。

この理論には大きな落とし穴があります。それは、「すでに十分な貯蓄があること」が前提になっている点です。

もしあなたが今日、大きな病気や事故に遭ったとしたら？今回は、SNSや本で言われる「保険不要論」を鵜呑みにしてはいけない、本当に民間保険が必要な人の特徴を解説します。

当然ですが特徴が複数重なることもあります。かさなればなるほど民間保険の重要性は増していきますね

特徴1：貯蓄が「生活費の6ヶ月分〜1年分」に満たない人

資産運用を始めたばかり、あるいはこれから貯金を頑張るというフェーズの方は、民間保険が強力な「盾」になります。この特徴１が他の特徴と重なるのが最悪のケースですね

理由： 公的保険（高額療養費制度）があれば、月々の医療費の自己負担には上限があります。しかし、「上限額（約9万円〜）」さえ払えない、あるいはその間の生活費が枯渇する状態であれば、資産形成どころではありません。
戦略： 貯蓄が貯まるまでの数年間だけ、掛け捨ての医療保険や就業不能保険で「最悪の事態」をカバーするのは非常に理にかなった戦略です。

特徴2：自営業・フリーランス（国民健康保険）の人

会社員と違い、自営業者には「傷病手当金」がありません。特徴１とかさなるとどうにもできません。起業したてでケガや病気で働けないという事態は誰にでも起こりうることです

理由： 会社員なら病気で長期間休んでも、お給料の約3分の2が最長1年6ヶ月間支給されます。しかし、フリーランスは働けなくなった瞬間、収入がゼロになります。
戦略： 医療費そのものよりも、「働けない期間の固定費（家賃や光熱費）」を補填するための就業不能保険などは、会社員以上に優先度が高くなります。

特徴3：自分に万が一があった際、路頭に迷う家族がいる人

いわゆるあなたが「一家の大黒柱」の場合です。特徴１・２とかさなるとお手上げですね。

理由： 遺族年金は支給されますが、それだけで現在の生活水準や子供の教育費をすべて賄うのは困難です。特に「私立学校への進学」や「住宅ローンの団体信用生命保険でカバーしきれない生活費」が必要な場合は、民間の死亡保険が不可欠です。
戦略： 必要な期間（子供が独立するまでなど）に絞って、年数と共に保障額が減っていく「収入保障保険」などを活用すると、コストを抑えつつ大きな安心を買うことができます。

20代で子供いる夫婦などは掛け捨て保険に入っておくのが良いと思います。

そこで保障金額を高く設定してしまうと当然掛け金が高額になります。どれだけの金額が必要か、その金額は何目的なのか深く考える必要がありますね。残された人が不自由ない金額が理想かもしれませんが、多すぎると掛け金を払うために働き家族のために使うお金も時間も無くなってしまいます。20~30代で働けないようなケガや病気になる確率は0.2～0.4％（厚生労働省）ですし、不自由ない生活ではなく自分がいなくなって遺族が生活スタイルを変えないといけないその期間の生活費＋αくらいの金額があれば十分かと思います